職場の人が癌になった時

がんと会社

会社勤めの人ががんに罹ってしまったら、やはり「休職」という扱いの処遇になるケースが多いといえるでしょう。

もちろん、「通院」という形で治療を続ける人も多いとは思いますが、しかし、入院してしっかりと加療するとなると、やはり会社は休まなければならないことになります。
こんなとき、会社の同僚の方や、あるいは直属の上司もしくは部下の人には、最大限の支援をお願いしたいものです。

患者さん自身は、ほとんど例外なく「会社に迷惑をかけてしまって申し訳ない・・・」と、自分の無力さと不運を責めることになるでしょう。

ですから、物理的な支援というよりは、精神的な理解こそ、患者さんにとって一番必要なことであるということを、会社関係の方にはどうかご理解いただきたいものです。
また、近年では多くのがんが完治しますが、しかし、やはり「再発」が怖い病気であることも間違いありませんので、会社に復帰した後も、通院加療が必要になるケースが圧倒的に多いです。

そのあたりのこともご理解いただけると幸いです。

会社としての方針

会社勤めの方は、がんに限らず、いろいろな病気に対して社会保険が適用されることはすでにご存知のことと思いますが、しかし、そうした社会的なケアだけでなく、特にがんのような大きな病気の場合には、それぞれの会社単位でのケアが行われるようになってきています。
ですから、もし会社勤めの方が、いわゆる「がん宣告」を受けた場合、まずは直属の上司に相談する、あるいは、自分が管理者である場合には、人事担当者、もしくは会社付きの専門家、カウンセラーなどに相談をするところから、今後のことを考えるようにすると、その先がスムーズに運べる可能性が高くなります。
ちなみに、ここでいう「専門家」とは、「産業医」、あるいは「産業保健師」などと呼ばれる人々であり、フィジカルな部分はもちろん、メンタルの部分までアドバイスしてもらえるケースがほとんどです。
また、休職などの手続きが必要になる場合にも、個人で人事に手続きを要請するよりは、こうした会社付きの専門家やカウンセラー、アドバイザーなどとともに手続きを踏むようにすると、手続きがスムーズに進んでいく場合が多いです。
もちろんこのあたりは会社の規模にもよると思いますので、もしそういった専門家やカウンセラーなどが会社にいない場合には、とりあえず医師の診断書を会社に提出するようこころがけることが肝要です。